目次
《トイレットペーパーは必需品である》
非常用トイレと合わせ、トイレットペーパーはないと非常に困るものです。経済産業省からは災害に備え、トイレットペーパーの1ヶ月分の備蓄が推奨されています。
備蓄量としては、各家庭で1ヶ月分（1人1週間あたり1ロール、4人家族で1ヶ月16ロール程度）が目安となっています。
《南海トラフ地震では、トイレットペーパーが不足する？》
政府は2022年1月に、南海トラフ地震の発生確率を、今後40年以内にマグニチュード8～9クラスの巨大地震発生確率、前年の「80～90％」から「90％程度」に引き上げています。30年以内の発生確率は「70～80％」と前年と変わらず据え置かれています。
この南海トラフ地震では、関東〜九州まで太平洋側の広範囲にわたって揺れや津波が襲い、甚大な被害が予想されていますが、実は深刻なトイレットペーパー不足の可能性も指摘されています。
日本で流通しているトイレットペーパーのほとんどが国内で生産されており、その製造工場の約4割は静岡県に集中しています。このため南海トラフ地震で静岡県が被災すれば、トイレットペーパーの生産量が大幅に減少します。また太平洋沿岸部が広く被災するため、道路や倉庫の破損などで流通網が麻痺する可能性があり、ますます供給不足となると予想されています。
《トイレットペーパー不足は大災害に限らない》
2011年の東日本大震災では、災害が原因となりトイレットペーパー不足が発生しています。しかし、トイレットペーパーが品切れとなる原因は大災害に限りません。
過去の1973年には、オイルショックがきっかけとなり、物資不足が噂された結果、日本各地でトイレットペーパー買い占め騒動が発生し、トイレットペーパーは軒並み品切れとなりました。この時の日本国内の紙製造の生産体制は安定していました。「紙が本当に無くなるかもしれない」という集団心理が働き、マスメディアで大きく取り上げられたことも拍車をかけ、全国的にパニックが連鎖しました。
同様のことは近年でも発生しています。2020年2月、新型コロナウイルス感染拡大により、SNS等で「トイレットペーパーがなくなる」というデマ情報が発信されました。生産体制は通常通りでしたが、全国的にトイレットペーパーの買いだめ・買い占めによる品切れが起こりました。
《トイレットペーパーの備え方》
トイレットペーパーは普段から使うものですから、やはりローリングストックで備えるのが一番手軽です。
備えの一例として、我が家ではトイレットペーパーはふるさと納税を利用し、まとめて購入しています（正確には、返礼品として受け取っています）。保管場所は多少必要になりますが、節税にもなるため、おすすめの方法です。
トイレットペーパー備蓄のデメリットは、やはり保管場所の問題です。スペースが限られている場合、3倍巻のペーパーや、芯なしタイプなど、コンパクトで長いタイプのものがおすすめです。また少し割高となりますが、防災備蓄用に真空パックされた10年保存可能なトイレットペーパーというものもあります。こういったもので確実に備蓄しておくというのも一手です。
長期保存可能な備蓄用トイレットペーパーについてはこちら ↓
１０年間保証 備蓄用トイレットペーパー 〜ふるさと納税でお得に防災備蓄〜
《トイレットペーパーをコンパクトに運ぶコツ》
トイレットペーパーは自宅に備蓄するだけでなく、いざという緊急避難の時を想定し、非常用持ち出し袋（防災リュック）にも1つは入れておくと安心です。その場合、芯を抜いて潰すとコンパクトになります。また、ジップロックなどチャック付きビニール袋に入れると、汚れや濡れなどを防いで持ち運ぶことができます。また使用する時は、外側からでなく内側（芯側）から使用していくと、スルスルと連続的にペーパーを引き出すことができます。
